7-9月に景気浮揚

ニューヨーク(バロンズ)
昨年から始まった経済崩壊に関する秘話がある。この秘話は、「大いなる安定」という神話や、これがどのように否定されたか、というところから始まる。この秘話から導きだされる教訓は、比較的楽観的だ。ちょうど始まったばかりの今年4-6月期には、マイナス成長が続くが、7-9月期には成長が再開するというものだ。

「大いなる安定」という考え方は、経済全般の浮き沈みが大幅に緩和されたというものだ。(1929年から1930年代にかけて続いた)大恐慌以降では最悪の景気後退(リセッション)が、1981年から82年に発生した。その後、わずか2回の緩やかなリセッションによって中断し、最近では2001年にリセッションが発生したものの、その後は約20年にわたり経済成長が続いた。2002年に成長が回復すると、エコノミストは景気回復が続くと確信し、新時代の到来を宣言し始めた。こうした理由から、大いなる安定という考え方が浮上した。

言うまでもないが、こうした考え方は過去のものとなり、2008年に始まった深刻な景気減速の犠牲となった。現在のリセッションが1981年～1982年のリセッション以上に深刻なものなのかどうかは、改定前のすべての経済統計の修正値が発表され、リセッションを最終的に脱した時期が判明するまで明らかにはならないだろう。

人間の経験を最もよく反映した指標として筆者が好んでいる、失業率とインフレ率を加算した「悲惨指数」は依然として、80年代初めにつけたピークを大きく下回っている。

米労働省労働統計局は3日、3月の非農業部門就業者数は66万3,000人減少し、失業率は8.5％に上昇したと発表した。これ以前に失業率が8.5％に達したのは1983年11月であり、これだけでも「大いなる安定」が終焉(しゅうえん)したと認識するには十分だろう。

しかし、1982年末から1983年半ばにかけては、失業率が10カ月連続で10％を上回っていた。今回のリセッション期では、失業率が2けたに達しないかもしれない。その理由を明らかにするため、冒頭で触れた「秘話」に話を戻すことにしよう。

米経済の大きな割合を占めるサービス生産部門のみに注目した場合、「大いなる安定」という考え方は現在も依然として有効であることが分かる。最近発表された「確定値」によると、米2008年10-12月期の実質国内総生産(GDP)は前期比年率6.3％減と、1982年1-3月期以来の落ち込みとなった。だが、80年代初めと大きく異なり、実質GDPのサービス部門は実際に年率1.9％増となり、過去2四半期を上回るとともに、「大いなる安定」が始まっていたとされる1980年代半ば以降に記録した範囲内にとどまった。

GDPの構成部門が10-12月期に年率13.8％減に落ち込んだこと自体は、異例ではない。異例であり、「大いなる安定」に本当に致命的な打撃をもたらしたのは、財部門(最終需要プラス在庫変動)が年率19.2％も急減したことだった。

こうした場合は当然、財部門に注目が集まる。ただ、その見通しは比較的明るい。米サプライ管理協会(ISM)が先週1日に発表した3月の製造業PMI(購買担当者景気指数)によると、新規受注指数が急上昇した。この結果、同指数の伸びは四半期ベースでは1983年以降で最大となった。これに加え、在庫指数が低下したことは、製造業の回復がそれほど先のことではないことを示唆している。在庫の低下により、再びこれを積み上げる必要が生じるからだ。

しかし、2009年後半に経済が再び成長に向かったとしても、残念ながら「安定」した成長というわけにはいかないようだ。


ＩＳＭの見解が僕と一緒。
ようやく僕も指標を見ることができるようになってきたってことですね。
長かった。
そういえば以前進入禁止の道路標識7-9ってところで警察に捕まって
今は10月だからいいんだろ？って抵抗してみたことがありました。
もちろんキップ切られましたが。